GoogleがSEO業者・ツール選定の公式ガイドを新公開

GoogleがSEO業者やSEOツールの選び方について、公式ドキュメントを新たに公開しました、

既存の「SEO業者の雇用に関するアドバイス」に加え、「第三者SEOツール・サービス・アドバイスに関するGoogle Searchのガイダンス」という独立したドキュメントが登場しています。

参考
https://developers.google.com/search/docs/fundamentals/third-party-seo

GoogleがSEO情報の信憑性判断に特化したガイダンスを独立公開

Googleは今回、Search Engine Roundtableで報じられた通り、2つの動きを同時に行いました。従来の「SEO業者雇用ガイド」をアップデートしつつ、第三者SEOサービスの評価方法に特化した新しいガイダンスを公開したのです。

新しいガイダンスでは、SEOツールやコンサルタントから受けたアドバイスを「どう評価すべきか」に焦点を当てています。つまり、単に「良い業者の見つけ方」ではなく、「受け取った情報の信憑性を判断する方法」を詳しく解説している点が特徴的です。

SEOタイムズ編集部としても、この動きには注目しています。
SEO業界の情報の玉石混交ぶりを、Google自身が公式に問題視し始めたと読み取れるためです。

SEO担当者が社内決裁で活用できる3つの業者選定メリット

今回のガイダンス公開は、社内SEO担当者にとって「業者選定の根拠」を明確化する変化をもたらします。

特に大きな変化は、SEOツールベンダーやコンサルタントからの提案を受けた際の「判断基準」が整理されることです。Googleが示す評価軸を使うことで、

• 提案内容の妥当性を客観的に検証できる
• 社内決裁時の説明材料として活用できる
• 契約後のパフォーマンス評価にも応用できる

という3つのメリットが生まれます。

実際のところ、これまでSEO業者の提案を「なんとなく良さそう」で判断していたケースも多かったのではないでしょうか。

加えて、社内でSEO予算の承認を得る際にも、「Googleの公式ガイダンスに沿って選定した業者です」という説明ができるようになります。経営陣への報告や稟議書作成時の説得力向上にも直結すると思われます。

新ガイダンスを使って現在のSEOサービス契約を見直す4つのアクション

新しいガイダンスを踏まえて、現在利用中のSEOサービスの見直しを進める順番をお伝えします。

1. 現在契約中のSEOサービスをリストアップする

SEOツール、コンサルティング契約、記事制作代行など、SEO関連で費用を支払っているサービスを全て洗い出します。意外と部署間で重複していたり、効果測定ができていないツールが見つかることがあります。

2. 各サービスの提案根拠を確認する

契約時の提案資料を改めて確認し、「なぜそのアプローチが有効なのか」の説明が具体的かどうかをチェックします。Googleのガイダンスでは、曖昧な表現や誇大広告への注意が強調されているためです。

3. 成果測定の方法と実績を整理する

各サービスが「何をもって成功とするか」の定義が明確で、実際の数値で成果を示せているかを確認します。Search Consoleやアナリティクスの数値と照らし合わせることが重要です。

4. 新規業者選定時の評価シートを作成する

Googleのガイダンスを参考に、今後の業者選定で使える評価項目をまとめておきます。提案の具体性、実績の透明性、成果測定方法の明確さなどを点数化できると便利です。

実務上は、1と2を最初に着手するのが現実的です。特に2番目の「提案根拠の確認」で、現在のサービスの問題点が浮き彫りになることが多いというのが、SEOタイムズ編集部での経験則でもあります。

Googleが公式にSEOサービスの選び方を指南したことで、業界全体の透明性向上が期待されます。一方で、これまで以上にSEO担当者自身の「目利き力」が問われることにもなりそうです。

まずは現在利用中のサービスの棚卸しから始めて、本当に成果に繋がっているかを改めて検証してみましょう！