Googleがスパムレポート利用方針を変更！手動対策に繋げる場合あり
Googleは、スパムレポートから送信されたスパム報告を手動対策に利用する場合があることを明確にしました。これまで「直接対処することはない」としていた方針からの転換です。
元記事 Google、スパムレポートの利用方針を変更。手動対策に繋げる場合あり – 海外SEO情報ブログ
方針変更の内容
以前の説明
スパムレポートの先頭に、次のように記載されていました。
「Googleがこうした報告に基づいて違反に直接対処することはありませんが、検索結果を保護するスパム検出システムの改善方法を理解するうえで、皆様の報告が重要な役割を果たしています」
現在の説明
直接対処についての言及が削除され、次のようになっています。
「こうした報告は、検索結果を保護するスパム検出システムをどのように改善すべきかを理解するのに役立ちます」
手動対策について明記
「スパム行為や不正行為のあるページ、質の低いページ」の説明に、新たに次の記述が追加されました。
「Googleはあなたの報告をもとに、違反行為に対して手動対策を講じる場合があります。手動対策を実施した場合、送信レポートに記載された内容がそのままサイト所有者に送付され、手動対策の背景を理解するための参考情報として提供されます。サイト所有者への通知にその他の個人を特定できる情報は含まれません。自由記述欄に個人情報を記入しない限り、レポートは匿名のまま維持されます」
重要なポイント
1. 報告内容が直接サイト所有者に届く
手動対策を実施した場合、レポートに記載された内容がそのままサイト所有者に送付されます。
2. 匿名性は維持される
個人を特定できる情報は含まれません。ただし、自由記述欄に個人情報を記入した場合は、それも送付されます。
3. 手動対策の背景説明として使われる
報告内容は、サイト所有者が手動対策の理由を理解するための参考情報として提供されます。
実は「再変更」
鈴木謙一氏が指摘するように、これは実は方針の再変更です。
時系列
当初 スパムレポートを手動対策に利用する場合があると説明
2020年7月 スパムレポートを手動対策には利用しないことを明確化
2026年4月 再び手動対策に利用する方針に戻る
したがって、元の方針に回帰したと言えます。
効果的なスパムレポートの書き方
方針変更を受けて、効果的なスパムレポートの作成がより重要になりました。
推奨される書き方
1. 何が問題なのかを明確に
「このサイトはスパムだ」ではなく、具体的にどのスパムポリシーに違反しているか記載します。
- 「このサイトは自動生成されたコンテンツで構成されています」
- 「このサイトは隠しテキストを使用しています」
- 「このサイトはクローキングを実装しています」
2. 証拠を提供
違反の証拠となる具体的な情報を提供します。
- 該当ページのURL
- スクリーンショット（可能であれば）
- 違反箇所の説明
3. 詳細に説明
状況を正確に理解できるように、詳細に説明します。
4. 論理的に記述
感情的にならず、事実に基づいて論理的に記述します。
避けるべき書き方
1. 感情的な表現
「このサイトが上位表示されていて腹が立つ！」 「すぐに削除してほしい！」
2. 個人情報の記載
報告内容はサイト所有者に送付されるため、個人情報を記入しないよう注意します。
- 氏名
- メールアドレス
- 電話番号
- 会社名（報告者の）
3. 競合への嫌がらせ
競合サイトを排除する目的での報告は、逆効果になる可能性があります。
報告の頻度について
鈴木氏は次のように注意を促しています。
「対応されないからといって何度も何度もしつこく送る必要はありません。スパムチームはスパムレポートに必ず目を通しています。乱用はかえって、そのユーザーからの報告を軽視させることになってしまうかもしれません」
適切な報告頻度
- 同じサイトについて複数回報告する必要はない
- 対応されなくても、繰り返し送信しない
- 新たな違反を発見した場合のみ、追加報告を検討
SEOタイムズの見解
この方針変更は、Googleのスパム対策における重要な転換点です。
なぜ方針を戻したのか
2020年に「直接対処しない」と明言したにもかかわらず、再び手動対策に利用する方針に戻した背景として、AIによるコンテンツ生成の普及でスパムサイトが急増している可能性があります。
アルゴリズムだけでは検出できない巧妙なスパムが増えており、コミュニティの力を活用する必要性が高まったと考えられます。
報告する際の注意点
報告内容がサイト所有者に直接届くため、以下を徹底する必要があります。
必須事項
- 具体的なスパムポリシー違反を指摘
- 証拠となるURLや説明を提供
- 論理的で客観的な記述
絶対に避けるべき
- 感情的な表現（「腹が立つ」「すぐ削除しろ」など）
- 個人情報の記載（氏名、メール、会社名など）
- 同じ内容の繰り返し報告
競合への嫌がらせ報告は逆効果になります。明確なスパムポリシー違反がある場合にのみ報告しましょう。
